ドライヤーの捨て方6選！処分費用と注意点を解説

不要になったドライヤーは、自治体のごみに出すほか、小型家電回収ボックスや家電量販店の回収サービスなどを利用して処分できます。

ただし、分別区分は全国共通ではありません。不燃ごみとして回収する自治体もあれば、燃やすごみ、普通ごみ、金属ごみなどに分類する自治体もあります。

また、美容室やホテルなど、事業所で使用したドライヤーは家庭ごみとして処分できません。

この記事では、ドライヤーの捨て方、処分費用、自治体ごとの分別例、処分時の注意点を解説します。

ドライヤーの捨て方は自治体によって異なる

家庭で使用したドライヤーは、自治体が指定する家庭ごみとして処分できます。

主な分別区分は次のとおりです。

• 不燃ごみ
• 燃やすごみ・普通ごみ
• 金属ごみ・小物金属
• 小型家電
• 粗大ごみ

一般的なドライヤーは小型のため、通常の家庭ごみまたは小型家電として回収されることが多い製品です。

ただし、業務用の大型ドライヤーやスタンド式ドライヤーなど、自治体が定める大きさを超えるものは粗大ごみになる場合があります。

処分前に「自治体名＋ドライヤー＋捨て方」で検索し、自治体の公式サイトやごみ分別アプリを確認してください。

ドライヤーは家電リサイクル法の対象外

家電リサイクル法の対象は、次の家電4品目です。

• エアコン
• テレビ
• 冷蔵庫・冷凍庫
• 洗濯機・衣類乾燥機

ドライヤーは家電リサイクル法の対象ではないため、家電リサイクル券を購入する必要はありません。

環境省も、家電4品目以外の小型家電について、居住する市区町村のルールに従って処分するよう案内しています。

参考：環境省「いらなくなった家電製品は正しくリユース・リサイクル！」

一方、ドライヤーは小型家電リサイクル法の対象品目です。同法では、「ヘアドライヤー、電気かみそりその他の理容用電気機械器具」として位置付けられています。

ただし、実際に回収する品目や回収方法は自治体が決めています。小型家電リサイクル法の対象品目であっても、すべての自治体がドライヤーを回収ボックスで回収しているわけではありません。

ドライヤーの捨て方6選と費用

ドライヤーの主な処分方法と費用の目安は、次のとおりです。

費用や受付条件は自治体、店舗、回収業者によって異なります。利用前に最新情報を確認してください。

1．自治体の家庭ごみに出す

最も手軽なのは、自治体が指定する家庭ごみの収集日に出す方法です。

不燃ごみや普通ごみとして回収される場合、粗大ごみのような事前予約は基本的に必要ありません。指定袋の有無、収集日、コードのまとめ方などを確認して排出します。

ドライヤーの分別区分は自治体ごとに異なるため、「一般的には不燃ごみ」と自己判断して出すのは避けてください。

2．小型家電回収ボックスを利用する

市役所、区役所、公共施設、家電量販店などに設置された小型家電回収ボックスを利用する方法です。

ドライヤーには、鉄、銅、アルミなどの再利用可能な資源が含まれています。回収された製品は認定事業者などへ引き渡され、破砕や選別を経て資源として活用されます。

回収ボックスには、投入できる品目や大きさが定められています。大阪市の場合、電池や電気で動き、15cm×30cmの投入口に入るヘアドライヤーを回収対象としています。

参考：大阪市「使用済小型家電をリサイクル回収しています」

一度投入した製品は原則として返却されません。電池を取り外す必要があるかについても、設置者の案内を確認してください。

3．粗大ごみとして処分する

自治体が定める規定サイズを超えるドライヤーは、粗大ごみに分類される場合があります。

粗大ごみとして出す場合は、電話やインターネットで収集を申し込み、粗大ごみ処理券を購入するのが一般的です。手数料やサイズ基準は自治体によって異なります。

一般的なハンドドライヤーではなく、スタンド式、ペット用、大型業務用などを家庭から処分する場合は、サイズを測ってから自治体へ確認してください。

4．家電量販店の回収サービスを利用する

家電量販店によっては、使用済み小型家電の店頭回収や宅配便回収を実施しています。

買い替え時に古いドライヤーを引き取る店舗もありますが、新しい製品の購入を条件とする場合や、回収料金がかかる場合があります。

宅配便回収の例として、ビックカメラでは、所定の箱に入る小型家電を1箱1,958円（税込）で回収すると案内しています。

参考：ビックカメラ「選べる小型家電リサイクル」

料金や対象品目、持ち込み可能な店舗は変更される場合があるため、利用前に確認してください。

5．リサイクルショップやフリマアプリで売却する

正常に使用できるドライヤーは、捨てずに売却できる可能性があります。

購入からあまり年数がたっていない製品、人気メーカーの製品、高価格帯の美容家電などは、中古市場でも需要があります。

売却前に動作確認を行い、本体の汚れや吸込口に付着したほこりを取り除きます。取扱説明書、アタッチメント、箱などの付属品がそろっていると、買い手が見つかりやすくなります。

電源が入らない、異臭や異音がする、コードが変形しているといった不具合がある製品は、事故を防ぐために販売や譲渡をせず、適切に処分してください。

6．許可業者などへ回収を依頼する

引っ越しや大掃除などで複数の不用品をまとめて処分するときは、適切な許可を持つ業者への依頼も選択肢になります。

家庭から出た廃棄物を業者が回収するには、一般廃棄物収集運搬業の許可、市区町村からの委託、または関係法令に基づく適切な回収ルートが必要です。産業廃棄物収集運搬業や古物商の許可だけでは、家庭の廃棄物を回収できません。

「無料回収」をうたう巡回業者などへ安易に引き渡すと、高額請求や不適正処理などのトラブルにつながるおそれがあります。

参考：環境省「廃棄物の処分に無許可の回収業者を利用しないでください」

自治体によるドライヤーの分別例

ドライヤーの分別区分は自治体によって異なります。

参考： 新宿区「資源・ごみ分別辞典」 ／ 横浜市「小さな金属類」 ／ 大阪市「品目別収集区分一覧表」 ／ 名古屋市「ごみ・資源分別検索」

上記は一例です。分別区分や回収条件は変更される場合があるため、処分時点の公式情報を確認してください。

ドライヤーを捨てる際の注意点

コードレスドライヤーは充電式電池を確認する

コードレスドライヤーなどには、リチウムイオン電池が内蔵されている場合があります。

リチウムイオン電池は、収集車や処理施設で押し潰されたり破損したりすると、発熱・発火するおそれがあります。ほかのごみに混ぜず、自治体が指定する充電式電池または電池内蔵製品の回収方法に従ってください。

取り外せない電池を無理に外したり、製品を分解したりするのも危険です。環境省も、電池を取り外せない製品は無理に外さず、自治体のルールに従うよう案内しています。

参考：環境省「リチウム蓄電池火災防止」

自己判断で分解しない

壊れたドライヤーには、鋭利な部品や電気部品が含まれています。けがや感電を防ぐため、自分で分解して素材ごとに分別することは避けてください。

小型家電回収や許可業者など、製品をそのまま引き渡せる方法を選びます。

電源コードを勝手に切断しない

ドライヤーの電源コードは、自己判断で切断せず、束ねた状態で出すのが基本です。

自治体によってコードの扱いが異なるため、自治体から切断などの明確な指示がある場合に限り、その案内に従ってください。

美容室やホテルなど事業所から出たドライヤーの処分方法

美容室、ホテル、温浴施設、介護施設、スポーツジムなど、事業活動で使用したドライヤーは家庭ごみとして処分できません。

自治体の小型家電回収ボックスも、家庭から出た製品に対象を限定している場合があります。事業所のドライヤーを持ち込む前に、事業系小型家電を受け入れているか確認してください。

事業所のドライヤーを廃棄物として処分する場合、一般的には次の産業廃棄物が混在したものとして扱われます。

• 廃プラスチック類
• 金属くず
• ガラスくず、コンクリートくず及び陶磁器くず

参考：群馬県「小型家電リサイクルについて」

産業廃棄物として処理を委託する場合は、該当する廃棄物の種類に対応した許可を持つ収集運搬業者・処分業者を選びます。委託契約を締結し、マニフェストを交付して処理の流れを確認することも必要です。

処理業者へ委託した場合でも、排出事業者の処理責任がなくなるわけではありません。

ドライヤーの処分に関するよくある質問

ドライヤーは不燃ごみですか？

不燃ごみとして回収する自治体もありますが、全国共通ではありません。燃やすごみ、普通ごみ、金属ごみ、小型家電などに分類される場合もあります。必ず自治体の分別ルールを確認してください。

壊れたドライヤーも小型家電として回収できますか？

自治体や回収事業者がドライヤーを対象品目としていれば、故障している製品も回収できる場合があります。投入口の大きさや電池の取り扱いなども確認が必要です。

ドライヤーを無料で処分できますか？

自治体の家庭ごみや小型家電回収ボックスを利用すれば、指定ごみ袋代以外の費用がかからない場合があります。家電量販店、宅配回収、粗大ごみ、業者回収は有料になることがあります。

事業所のドライヤーを家庭用回収ボックスへ入れられますか？

家庭から出た小型家電だけを対象としている回収ボックスには入れられません。事業系小型家電を受け入れている認定事業者や、適切な許可を持つ処理業者へ相談してください。

まとめ

家庭で不要になったドライヤーは、自治体の家庭ごみ、小型家電回収ボックス、家電量販店の回収サービスなどを利用して処分できます。

ドライヤーは家電リサイクル法の対象外ですが、小型家電リサイクル法の対象品目です。ただし、実際の分別区分や回収方法は自治体によって異なります。処分前に自治体の公式サイトやごみ分別アプリを確認してください。

正常に使用できる製品は、リサイクルショップやフリマアプリで売却する方法もあります。故障、異臭、異音、コードの破損などがある場合は、事故を防ぐために再使用せず、適切に処分します。

コードレスドライヤーなどの充電式製品は、内蔵されたリチウムイオン電池に注意が必要です。無理に分解せず、自治体が指定する電池内蔵製品の回収方法に従ってください。

また、美容室やホテルなどで使用したドライヤーは家庭ごみとして出せません。廃棄物の区分を確認し、適切な処理業者へ依頼する必要があります。

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